メンタルヘルス不調者が増加傾向にあり早期予防をしたい。 　電話・メール・訪問相談の導入 　うつ病や職場に不適応をおこす社員が増加している場合、より高度な専門的な対応による早期発見・早期介入が効果的となります。 　このような場合、カウンセラーの質が高く、さらに相談の形式も多様で、対面式の面接・電話・メール相談、訪問（出張）による相談体制とメンタル不全者への対応窓口を整備することをお勧めします。 　社員は自宅に戻ってからメールで相談したり、直接相談したい時には電話で相談したり、自分のペースでこのサービスを活用することができます。 　またメール相談は24時間受け付けていますので、日中は仕事で忙しい社員も、仕事が終わってからゆっくりと相談できることが可能になります。 　うつ病で休職している従業員の職場復帰 　復職支援・社内規定整備 　人事メンタルヘルスコンサルテーションの導入 　うつ病で休職している従業員の復職は、状態に応じた適切で段階的な支援が必要となります。うつの病状が回復したとしても、職場へ復帰できる状態であるとは限りません。主治医の復職可能と判断する診断書は病状の回復の目安であることが多く、職場への復職に必要なことは、１００％元の状態に回復することではなく、本人のペースに応じた段階的なリハビリを経て、生活リズム・集中力の持続性・通勤経路での疲労度などを把握し、仕事に伴うストレスへの対応能力が回復していることです。 　さらに、家庭や職場の環境調整をすることで、本人が安心できる状況が確保できることは、病状の回復や再発予防に対して効果的です。 　無理な早期の職場復帰は、再発のリスクが高くなり、結果として、回復が長引き職場復帰がさらに遅くなりかねないです。 　復職には、主治医・産業医・回復支援機関・職場・家庭の関係調整をすることで、回復の経過をトータルにコーディネートすることが必要です。 　このようなコーディネートは、精神保健福祉士や臨床心理士等の専門家によるサポートを受けることで、企業の人事担当者や上司による従業員の復職支援の負担が軽減されます。 　さらに、より効果的な復職支援には、リハビリ出勤・時短勤務が可能となる就業規則などの社内規定整備、人事担当者への継続的なメンタヘルスコンサルテーションなどをお勧めします。 　企業価値を高めたい 　EAPシステム構築のトータルコンサルティング 　ＣＳＲの実現・法令遵守による企業価値を高めるためには、従業員が働きやすいワークライフバランスの視点に基づいて、福利厚生を高めることが効果的であり、様々なサービスを活用し、御社のニーズに応じたEAPシステムをカスタマイズ・構築することをご提案します。 　例えば！ 　☆内部EAPと外部EAPのコラボレーション 　従業員４000人以上の規模の大企業であれば、メンタヘルス相談部門などの内部EAPを構築し、外部EAPによる、電話・メール相談サービス、人事・法務・総務・経営層へのトータルコンサルテーションを活用することで、社内に精通した内部EAPと従業員に対して匿名性を確保した相談サービスを提供する外部EAPのコラボレーションによって、ハイブリットなEAPの機能を活かすことで、経営戦略としてより堅実なEAPシステムの構築することが可能となります。 　☆上場準備 　上場を目指すは企業には、従業員の定着率が審査基準として問われます。 　従業員の定着率を高めるためにEAPを導入することは効果的です。